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たとえば、自分自身の友人や知人を探そうとしている場合、関連する施設や人物に対して「探している」という旨の相談をすると、知っている限りの情報を聞き出せる可能性があります。
個人探しの場合、特に大きな問題が存在している場合でなければ情報を提供してもらえる可能性は比較的高く、共通の友人やよく利用していた施設なども情報を口外しない必要はありません。
ただ、公的機関などで他人の情報提供を求める場合には、「プライバシー保護法」などを理由に断られてしまう可能性もあるので注意が必要です。
しかし、「不動産の所有者」を探そうとしている状況であれば、人探しの理由が明確で正当性があると判断してもらえる可能性が高く、不動産の所有者情報を提供してもらえる場合もあります。
不動産業者に相談する
とは言え、不動産に関する相談は「不動産業者」にした方が賢明です。不動産業者ならば、周辺地域からかなり広い範囲までの全不動産を把握できているところもあります。東京や大阪など、非常に戸数が多い地域の場合は網羅しているとまではいかないことも多くなってしまいますが、少なくとも地方などの極端に戸数が多い地域ではない限り、周辺程度であれば把握できているといえます。
近くにある不動産業者に行き、所有者を探している旨を伝えると教えてもらえる可能性があります。ただ単に人探しをしているだけの理由では教えてもらえない可能性もありますが、たとえば「不動産を購入したい」「貸してもらいたい」など何らかの目的があり、その目的が正統だと判断できる場合には教えてもらえることもあります。
仮に直接連絡先を教えてもらうことができないとなった場合でも、不動産業者から所有者に連絡を取り次いでくれる場合もあるので、一度相談をする価値はあります。
周辺住民に聞き込みをしてみる
東京、大阪などの大都市の場合、「隣に住んでいる人の顔も名前も知らない」という環境で生活をすることが非常に多くなってしまいます。そのため、隣にある不動産の話をしても何ら情報を提供してもらえない可能性が高いのですが、地方の場合は比較的人間関係が出来上がっていることが多いので、探している不動産の所有者についての情報を提供してもらえる可能性があります。
周辺住民へ聞き込みをするときのポイントとしては、「なるべく古くから住み続けていそうな家、または住民」に聞き込みを行うことです。建物を見れば、ある程度の築年数を推測することができるので、それを参考にしながら聞き込みをする家を判断すると良いでしょう。正確な築年数を推測することはできなくとも、新しいか古いかの判断ができれば十分です。
ただし、築年数が古い家に住んでいる人が必ずしも長く住んでいるとは限らないので、そういう場合は「誰か知っていそうな人はいないか」と聞いて情報提供を求めましょう。
どうしてもわからない場合は「探偵」に頼む
探している不動産に人が住んでいる状況ならば、「その人に聞く」だけで済むので非常に簡単です。それ以外の状況ならば、「市区町村役場に相談する」「近隣の不動産業者に相談する」「近隣住民に相談する」などの方法で所有者探しをすると、ほとんどの場合で特定することができます。
ただ、場合によっては所有者が他県に住んでいるような場合があったり、空き家として放置されている場合もあり得ます。そういった場合には所有者を特定することが非常に難しくなってしまうので、「人探しの専門家」に相談をすることも必要です。
探偵や興信所は、依頼者の探し物を見つける手助けをしてくれる存在です。特に専門的なノウハウやネットワークなどを持っていることが強みの存在であり、およそ個人ができる範囲の調査能力を遥かに超えて調査を行うことができます。探偵などに調査を依頼すると費用が高額になってしまう可能性もありますが、その効果は抜群です。
いかがでしたか？こちらのページでは今まで書いた、人探しのコツを全てまとめています。他に必要な情報もありますので、ご覧ください。
